2020年3月1日（日）に予定されている東京マラソンで、一般参加者の出場を取りやめることが決定しました。
約３万8,000人が東京マラソンの定員だったのですが、エリート選手の男女あわせて230人ほどの出場に限られるということです。
一般参加の選手が大多数を占めていたため、この取り止めによって参加料がどうなるのかは出場予定だった方にとって気がかりですよね。
そこで今回、
- 東京マラソン2020の一般参加取り止めによる参加料の払い戻し・返金がどうなるのか
- 東京マラソン2020の一般参加のキャンセル方法
を調べてみました。
【東京マラソン2020】一般参加の取りやめで参加料の払い戻し・返金はされる？
東京マラソンのエントリーはすでに終了していて、出場予定の方は参加費を支払っています。
参加料は次のとおり（事務手数料・消費税込み）
| 国内参加者 | 海外参加者 | |
| マラソン | 16,200円 | 18,200円 |
| 10ｋｍ | 5,600円 | 6,700円 |
一般参加が取り止めになったことでこれらの参加料の返金・払い戻しはされるのでしょうか？
2020年2月17日時点では、東京マラソン2020の公式ホームページに関連情報などは記載されていませんが、次のように書かれています。
エントリー規約に定める理由による大会中止の場合を除き、参加料の返金は行いません。
引用：東京マラソン公式HP
ここで重要なのは、今回の新型コロナウイルス感染拡大が理由である場合「エントリー規約に定める理由」に当てはまるのかどうかです。
エントリー規約によれば、
13. 積雪、大雨による増水、強風による建物等の損壊の発生、落雷や竜巻、コース周辺の建物から火災発生等によりコースが通行不能になった結果の中止の場合、関係当局より中止要請を受けた場合、日本国内における地震による中止の場合、Jアラート発令による中止の場合(戦争・テロを除く)は、参加料のみ返金いたします。
なお、それ以外の大会中止の場合、返金はいたしません。
引用：東京マラソン公式HP
とあり、天候や自然災害などでレースが行えない・コースが使えないという場合にのみ返金・払い戻しがされると書かれています。
感染症については、原則返金されないということですね。
しかし、今回の新型コロナウイルスの感染拡大については、「関係当局より中止要請を受けた場合」というのに当てはまる可能性があります。
”関係当局”がどういった機関を指すのかははっきりしませんが、新型コロナウイルスの感染拡大については政府や厚生労働省なども動いていますよね。
なので、そういった機関からの働きかけであれば返金対象になる可能性はあるでしょう。
参考：中国在住の参加予定ランナーに対する対応
返金対象となる可能性もある一方で、東京マラソン2020の公式ホームページでは2020年2月14日（金）に中国在住の参加予定ランナーに対して
- 参加料およびチャリティ寄付金は返金しない
- 東京マラソン2021にエントリーできる（その際の参加料は免除）
- 東京マラソン2020シグネチャーTシャツ購入者には、大会終了後Tシャツを郵送
という措置を発表していました。
これは「日本に渡航できない」もしくは「渡航を取りやめた」方に対する措置でした。
しかし今回の一般参加取り止めにより、対象のランナー全員に対しても同じ措置がされる可能性もありますね。
また、情報が分かりましたらこちらに追記していきます！
【東京マラソン2020】一般参加をキャンセルする方法
「公式発表を待つよりも先に、自分で東京マラソン2020の出場をキャンセルしたい」
そんな方もいらっしゃるかもしれません。
東京マラソン2020のキャンセル方法について調べてみたのですが、キャンセルはできないようです。
（当日会場に行かないくらいしかできない）
またキャンセル扱いになった場合に、注意事項があります。
それは、次回以降への大会に出場権を繰越できないことです。
14. 参加料の過剰入金・重複入金、規約違反による参加権取消し及び自己都合による出場キャンセルの場合はいかなる理由があっても返金並びに次回以降の大会へ権利繰り越しや優遇措置等も一切行いません。
引用：東京マラソン公式HP
さきほど解説したように、中国在住ランナーと同じ措置を主催者側が取った場合であれば、参加料は戻らないものの
- 東京マラソン2021にエントリーできる（その際の参加料は免除）
- 東京マラソン2020シグネチャーTシャツ購入者には、大会終了後Tシャツを郵送
となる可能性があります。
しかし自分でキャンセルした場合は、東京マラソン2021へのエントリーなどの権利はありません。
東京マラソン2021出場する場合には、当然参加料も必要になってきます。
なので、キャンセルしたい理由が「新型コロナウイルスの感染拡大」であれば、措置が公式から発表されるまで少し待つことをおすすめします。
まとめ
今回は、東京マラソン2020の一般参加取り止めにともなう参加料の返金・払い戻しについて解説しました。
結論として、
- エントリー規約にある「関係当局より中止要請を受けた場合」というのに当てはまる場合は返金・払い戻し対象になる可能性がある
- 中国在住のランナーに対して行った次の措置を、すべての一般参加ランナーに行う可能性がある
- 参加料およびチャリティ寄付金は返金しない
- 東京マラソン2021にエントリーできる（その際の参加料は免除）
- 東京マラソン2020シグネチャーTシャツ購入者には、大会終了後Tシャツを郵送
ということが分かりました。
また、自分からキャンセルした場合は絶対に返金されないので、公式からの発表を待つのが得策です。
また、公式発表がありましたらこちらに追記していきますね！